マーケティング領域のデジタル化調査、重要度は高いものの企業の対応は二分化

大企業のマーケティング業務の実態調査

株式会社パワー・インタラクティブは、大企業のマーケティング業務の実態調査を実施し、その結果を2023年7月28日に発表。コロナ禍で加速したデジタルマーケティングの現状を明らかにするための調査だ。

同調査は、年商50億円以上の企業に3年以上勤続しているマーケティング担当者105名の回答をまとめている。

直近2～3年のマーケティング業務について「負荷が高まっている」との回答は65.7%、同時に「マーケティングにおけるデジタル領域の重要度が高まっている」との回答が64.7％で、デジタルを積極的に取り込む動きがあることが分かった。

一方で、マーケティング部門の人員は「増えている」43.8％、「あまり変化はない」45.7％、外注費用は「増えている」「あまり変化はない」が44.8％で同率となった。

またマーケティング部門の教育研修機会についても、「増えている」46.7%、「あまり変化はない」41.9％と大差はなく、企業の傾向が二分する形となった。

レポートでは、マーケティングにおけるデジタル領域は日々進化しているため、最新情報の入手や新たな学びの機会を設けるなど企業側の働きかけが重要だと報告している。

（画像はプレスリリースより）

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株式会社パワー・インタラクティブのプレスリリース

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